大阪経済大学中小企業研究所が発行している学術誌『中小企業季報』200号の発行を記念した論文集。中小企業研究の今を伝える総集的な学術書。

中小企業を対象とする研究が中小企業研究である。日本における中小企業研究は、1930年代くらいから本格的に展開されており、約100年の歴史を有する。そして、中小企業に関心を持つ研究者たちの多くは、実際に存在する中小企業をめ

誕生、成長、退出といったライフサイクルの視点から中小企業をとらえ、それぞれの場面で生じる課題とそれに対処するための政策を概観・分析した中小企業論の大学生向けテキスト。

日本に来て事業を経営する外国人が増加している。日本とは異なる環境で生まれ育った外国人経営者がもつ視点は、日本経済に多様性を生み出し、プラスの効果をもたらすことが期待されるだろう。ただ、彼らのほとんどは中小企業

製造業やサービス業など小規模事業者が第4次産業革命(IoT、AI、ロボットやビッグデータ)の技術を活用して小さな企業ならではの柔軟なビジネスを展開するためには、どのような取り組みが求められるのか、事例企業の間の共通点を

従来の中小企業研究は大企業の存在を前提とした中小企業論だった。そうしたことは得てして大企業に対する弱者の救済としての中小企業論であることが多いが、本書は中小企業の役割を新しくとらえ直すための中小企業論である。
企業の多様

日本の中小企業は、親企業の注文に応じ、設備更新や増設についても、発注を前提とする半強制的な指導を受けることで事業を継続してきた。しかしながら、親企業は生産拠点をコストの安い海外に移すなど中小企業を面倒を見るどころ

我が国の産業政策は、世界的に市場拡大が期待される医療機器・健康機器および福祉機器を含むヘルスケア産業に注目し、各地で当該産業関連のクラスター形成事業が推進されている。そこで本書はクラスター形成を既存産業集積の変換シ

従来、中小企業におけるイノベーション促進政策は補助金中心であり、商品化までいたっても、売れないケースが多々見られた。こうしたことを踏まえ、自治体では製品開発にとどまらず、マーケティング、デザイン、販路開拓、プ

企業の形態、規模、業種、所在する地域にかかわらず、経営者の高齢化が進んでいる。ボリュームゾーンは60歳代後半に差しかかっているにもかかわらず、後継者不在は依然として深刻な状況にある。経営と所有の一体性や情報の非対称性