お詫びと訂正"(2019-03-12)"
『2019年版過去問完全マスター1経済学・経済政策』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
(p.64 アの解説)
(誤)過小雇用とは、不完全雇用のことであり、非自発的失業が存在する雇用状態のことである。つまり、需給ギャップがプラスのときは、雇用市場は過剰雇用(失業率は高い)状態にある。
(正)過少雇用とは、不完全雇用のことであり、非自発的失業が存在する雇用状態のことである。需給ギャップがプラスのときは、国が持つ生産設備と労働力をすべて使って(完全雇用)実現される総供給以上に供給することはできない。つまり、労働市場では完全雇用が実現しており、過少雇用(不完全雇用)の状態ではない。
(p.88 下から5行目)
(誤)有効需要に対して供給が不足するということは、製品やサービスの価格は下がっていく。
(正)有効需要が供給に対して不足するということは、製品やサービスの価格は下がっていく。
(p.94のグラフ)
(誤)2.政府支出 3.民間投資
(正)2.民間投資 3.政府支出
(p.248 イの解説)
(誤)関税引き下げ後に増加した消費者余剰は、四角形GFBCである。
(正)関税引き下げ後に増加した消費者余剰は、四角形P1P0BCである。
(p.296 ウの解説)
(誤)全要素生産性のランダムは変動が景気循環を生むとされる。
(正)ランダムな変動が景気循環を生むとされる。
(p.388 aの選択肢)
(誤)この消費者リスク愛好的である。
(正)この消費者はリスク愛好的である。
(p.463 下から6行目)
(誤)一方、価格が上昇した場合、代替効果で需要は増加するが、
所得効果でその増加分を打ち消すことができず、最終的には
需要が増加することになる。
(正)一方、価格が上昇した場合、代替効果で需要は減少するが、
所得効果での増加分が、代替効果の減少分を打ち消して、
最終的には需要が増加することになる。
(p.531 図の中の記号)
(誤)P2およびQ2
(正)P0およびQ0
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お詫びと訂正"(2019-03-12)"
『2019年版過去問完全マスター3企業経営理論』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
(p.108 アの解説)
(誤)ボタンタリーチェーン
(正)ボランタリーチェーン
(p.484 ウの解説)
(誤)労働基準法第16号
(正)労働基準法第16条
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お詫びと訂正"(2019-03-08)"
『2019年版過去問完全マスター6経営情報システム』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
(p.110 ウの解説)
(誤)〜一体化されたサービスにあたるのは、PaaSのみである。
(正)〜一体化されたサービスにあたるのは、SaaSのみである。
(p.182 エの解説)
(誤)店舗助剤地
(正)店舗所在地
(p.182)
(誤)p.181においては、スペースの関係で、SELECT文を3行にまとめました。p.182の解説では、その対応ができておらず、「〇行目」の表記がいくつか間違っております。詳しくは下記のPDFをご覧ください。
(p.432 図の中)
ビジネスアーキテクチャとデータアーキテクチャの説明(位置づけと主な生産物)が逆になっておりました。
 正誤表-1（2019年3月8日更新）
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お詫びと訂正"(2019-02-20)"
『2019年版過去問完全マスター5経営法務』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
(p.303 ウの選択肢)
(誤)それをとDに通知した上で
〈正)それをBとDに通知した上で
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お詫びと訂正"(2019-02-06)"
『月刊 『企業診断』 2018年1月号 』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
p.33 左列下部の図表
間接法の欄
誤:増引前当期純利益
正:税引前当期純利益
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お詫びと訂正"(2019-01-10)"
『月刊 『企業診断』 2019年1月号 』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
p.109 経営法務 解説 第2問
正しい表記は下記のとおりです。
イ ×→〇
エ 〇→×
正解は「エ」→正解は「イ」
解説自体の内容に誤りはありません。
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お詫びと訂正"(2018-11-26)"
『月刊 『企業診断』 2018年11月号 』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
p.90
図表2 資本利益率の仕組み
誤:資本利益率(ROE)
正:資本利益率(ROA)
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お詫びと訂正"(2018-10-04)"
『2018年改訂版中小企業診断士2次試験事例IVの全知識&全ノウハウ』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
(p.101 8行目)
(誤) 投資額が400 ⇒ (正) 投資額が300
(p.101 表の「操作の内容」欄)
(誤) (項番1) 1期のCFを複利現価係数(0.93)で割り引き,……
(項番2) 2期のCFを複利現価係数(0.86)で割り引き,……
(項番3) 3期のCFを複利現価係数(0.79)で割り引き,……
(正) (項番1) 1期のCFに複利現価係数(0.93)を乗じ,……
(項番2) 2期のCFに複利現価係数(0.86)を乗じ,……
(項番3) 3期のCFに複利現価係数(0.79)を乗じ,……
(p.101 表の「操作例」欄)
(誤) (項番1) [1][0][0] → [÷] → [0][.][9][3]
→ [=] (107.52…と表示)
(項番2) [1][2][0] → [÷] → [0][.][8][6]
→ [=] (139.53…と表示)
(項番3) [1][5][0] → [÷] → [0][.][7][9]
→ [=] (189.87…と表示)
(項番4) [GT] (436.93…と表示)
(項番5) [-] → [4][0][0] → [=] (36.93…と表示)
(正) (項番1) [1][0][0] → [×] → [0][.][9][3]
→ [=] (93と表示)
(項番2) [1][2][0] → [×] → [0][.][8][6]
→ [=] (103.2と表示)
(項番3) [1][5][0] → [×] → [0][.][7][9]
→ [=] (118.5と表示)
(項番4) [GT] (314.7と表示)
(項番5) [-] → [3][0][0] → [=] (14.7と表示)
(p.148 ページ上部の表の、5行目の「項番号・算出式」欄)
(誤) (4)(=(3)×法人税率) ⇒ (正) (4)(=(3)×(1-法人税率))
※(4)(3)は、それぞれマル4、マル3です。
(p.148 ページ下部の表の、5行目の「項番号・算出式」欄)
(誤) (4)(=(3)×法人税率) ⇒ (正) (4)(=(3)×(1-法人税率))
※(4)(3)は、それぞれマル4、マル3です。
(p.158 手順1の5〜7行目)
(誤)機械設備g の残存価額を投資CFに含める必要があります。
機械設備g の残存価額は、取得原価50-減価償却費10×3年間=20 百万円
(正) 機械設備g の残存価額を投資CFに含める必要があります。しかし、機械設備gのx5期末の残存価額は0となるため、投資した設備の売却価額として認識する必要はありません。
(p.158 手順1の8〜9行目)
(誤)また、在庫等に対する純投資額5 百万円の第×5期末の残存価額が明らかではありませんが、純投資額と同額として投資CFに含めます。
(正) また、当初投資時点および第x3期に実施された在庫等に対する純投資額について、第×5期末の残存価額が明らかではありませんが、純投資額と同額として投資CFに含めます。
(p.158 手順1の10行目)
(誤)第×35期
(正)第×5期
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お詫びと訂正"(2018-10-01)"
『月刊 『企業診断』 2018年10月号 』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
p.46
誤 一括生産体制
生 一貫生産体制
p.50 図表8
誤 損益分岐点売上高
正 目標利益達成売上高
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お詫びと訂正"(2018-08-20)"
『2018年改訂版 30日完成! 事例IV合格点突破計算問題集』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
(p.174 DAY22 設問1の解答)
(誤)200,400[千円]
(正)20,400[千円]
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