お詫びと訂正"(2021-06-21)"
『2021年版ニュー・クイックマスター1経済学・経済政策』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
(p.63 ラスパイレス物価指数の式の4行目)
(誤)(H30パン価格)→(正)(H25パン価格)
(p.63 パーシェ物価指数の式の4行目)
(誤)(H30パン価格)→(正)(H25パン価格)
(2020年版のp.57も同様です)
(p.72およびp.74の信用乗数の式)
(誤)C+1/C+r
(正)c+1/c+r (cを小文字にする)
(2020年版p.66およびp.68も同様です)
p.129の「従価税の余剰分析」の図表が間違っておりました。正しくは、下記のPDFのとおりです。
(2020年版のp.123も同様です)
 正誤表-1（2021年2月4日更新）
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お詫びと訂正"(2021-06-16)"
『2021年版過去問完全マスター5経営法務』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
(p.332 取組状況チェックリスト)
(誤)平成29年度第1問 B
〈正)平成29年度第1問 A
2020年版p.316も同様です。
(p.391 平成29年度第4問(設問1)の問題ランク)
(誤)A → 〈正)B
2020年版p.371も同様です。
(p.448 平成29年度第3問(設問1)の問題ランク)
(誤)A → 〈正)B
2020年版p.430も同様です。
(p.451 平成29年度第3問(設問2)の問題ランク)
(誤)A → 〈正)B
2020年版p.433も同様です。
(p.453 平成29年度第21問)
2020年11月1日より東証の上場審査基準が変更されたため、問題が成立しませんでした。下記のPDFのように、問題を改題させていただきます。
(p.455 令和元年度第22問)
2020年11月1日より東証の上場審査基準が変更されたため、問題が成立しませんでした。下記のPDFのように、問題を改題させていただきます。
(電子版C問題 p.89 ウの解説)
(誤)「株式併合」では、株主の買取請求権は認められないので、空欄Bには入らない。
〈正)「株式併合」については、平成26年の会社法改正により株式併合に反対する株主に株式買取請求権が認められたので(会社法第182条の4)、現在では正しい。
正誤表-1（2021年4月30日更新）
正誤表-2（2021年4月30日更新）
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お詫びと訂正"(2021-06-14)"
『2021年版過去問完全マスター1経済学・経済政策』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
(p.20 aの解説) 2020年版p.20も同様
(誤)一方、株式を売却した時点で発生した売却益は付加価値に含まれる。
(正)一方、株式を売却した時点で発生した手数料は付加価値に含まれる。
(p.55 解説の7行目) 2020年版p.55も同様
(誤)(なお、投資:Gが1単位
(正)(なお、投資:Iが1単位
(p.96 エの解説の7行目) 2020年版p.92も同様
(誤)分母の名目利子率
(正)分子の名目利子率
(p.114 ラスパレイス物価指数の式) 2020年版p.112も同様
(誤)ラスパレイス物価指数=(A財(比較時点の価格9×基準時点の数量10)+B財(基準時点の価格11×基準時点の数量10))〜
(正)ラスパレイス物価指数=(A財(比較時点の価格9×基準時点の数量10)+B財(比較時点の価格11×基準時点の数量10))〜
(p.155 エの解説) 2020年版p.153も同様
(誤)名目所得税率は増加する。
〈正)名目所得税額は増加する。
(p.224 エの解説の2行目) 2020年版p.220も同様
(誤)
債券は預金に人気がない場合、つまり利子率が低く貯金することに魅力を感じない場合に購入される。逆に、利子率が高い場合は債券は購入されない。貨幣市場で超過需要が発生している場合は貯金に人気がある場合(投機的動機による需要の超過)であり、この場合、債券は人気がなく、債券は超過供給状態になる。
(正)
債券は預金に人気がない場合に購入される。貨幣市場で超過需要が発生している場合は預金に人気がある場合(投機的動機による需要の超過)であり、この場合、債券は人気がなく、債券は超過供給状態になる。
(p.240 解説の図表)
誤解を招く内容でしたので、下記のPDF(2)のように修正いたします。
*2020年版p.236も同様です。
(p.358 アの解説) 2020年版p.350も同様
(誤)消費者余剰=財の消費から得る満足の貨幣的価値-支払意思額(WTP)なので、〜(中略)〜三角形ABP0(=消費者余剰)<四角形0P0BQ0(=支払意思額)である。
(正)消費者余剰=財の消費から得る満足の貨幣的価値(支払意思額)-実際の支払額なので、〜(中略)〜三角形ABP0(=消費者余剰)<四角形0ABQ0(=支払意思額)である。
(p.369 7行目) 2020年版p.363も同様
(誤)-△hij → (正)△hij
(p.376 解説の7〜8行目) 2020年版p.370も同様
(誤)満床建設業者
〈正)マンション建設業者
(p.392 図2〜アの解説) 2020年版p.384も同様
図2の記号に誤りがありました。それに伴い、図2とその下の解説を訂正いたします。正しくは、下記のPDFのとおりです。
(p.406 令和2年度第19問の解答)
(誤)解答:イ
【課税後のグラフ下の枠内】
課税による超過負担(死荷重):△EHG(△EFH)
【解説文】
※ポイントは、課税後の政府の税収が四角形KCFEと四角形ABFEと同じ面積であり、超過負担の三角形EFHが三角形EHGと同じ面積であることに気づくことができるかどうかとなる。
よってイが正解である。
(正)解答:ア
【課税後のグラフ下の枠内】
課税による超過負担(死荷重):△EFH
【解説文】
※部の文章を削除
よってアが正解である。
(p.420 解説の4行目) 2020年版p.410も同様
(誤)次の平成20年度第15問の解説で触れているので、そちらを参照いただきたい。
(正)情報の不完全性における「出題項目のポイント」で触れているので、そちらを参照いただきたい。
(p.454 ウの解説) 2020年版p.446も同様
(誤)現在の消費と将来の消費の比率は変わらないため
(正)現在の消費額と将来の消費額の組み合わせから得られる効用水準は変わらないため
(p.480 解説の6行目)
(誤)代替効果が下図のマル1、所得効果が下図のマル2である。
(正)所得効果が下図のマル1、代替効果が下図のマル2である。
(p.482 下から4行目) 2020年版p.473も同様
(誤)代替効果は同じ予算制約線上における…
(正)代替効果は同じ無差別曲線上における…
(p.544 エの解説) 2020年版p.530も同様
(正)「なお、四角形bcefは固定費用によって示される。」の文章を削除
(p.579 cの解説) 2020年版p.563も同様
(誤)
C:不適切である。利潤を最大化にする価格はP0、取引量はQ0 であり、全体の経済余剰は四角形P0EFP2 になる。独占均衡における経済余剰は消費者余剰△ D0P0E+生産者余剰□ P0P2FE=□ D0P2FE である。
(正)
C:不適切である。独占下において利潤を最大化にする価格はP0、取引量はQ0 である点は正しいが、経済余剰は□P0EFP2ではなく、消費者余剰△D0P0Eと生産者余剰□P0P2FEの合計である□D0P2FE である。
(p.584 解説の8行目)
(誤)
収支分析では、生産量Q0のとき、費用は□COQ0B、収入は□P0OQ0Bとなり□P0EBC分が赤字、生産量Q1のとき、□P1FQ1Oで費用と収支が一致し収支が±0になる。
(正)
収支分析では、生産量Q0のとき、費用は□COQ0B、収入は□P0OQ0Eとなり□P0EBC分が赤字、生産量Q1のとき、□P1FQ1Oで費用と収入が一致し収支が±0になる。
(p.586 bの解説の1〜2行目) 2020年版p.567も同様
(誤)消費者予報
〈正)消費者余剰
(p.586 d の解説) 2020年版p.567も同様
(誤)選択肢 d の説明のとおり
〈正)選択肢 c の説明のとおり
(電子版C問題 p.82 エの解説)
(誤)エ:不適切である。労働の平均生産物は、点A において「最小」ではなく「最大」となり、点B において「最大」ではなく「最小」となる。
(正)エ:不適切である。労働の平均生産物は、点A において「最小」ではなく「最大」となる。
正誤表-1（2021年2月9日更新）
正誤表-2（2021年5月10日更新）
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お詫びと訂正"(2021-05-27)"
『2021年版過去問完全マスター6経営情報システム』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
(p.78 令和2年度第3問の解答の訂正)
(誤)ア
(正)イ
(p.78 解説の訂正)
(誤)空欄D:カプセル化に関する記述である。
(正)空欄D:クラスに関する記述である。オブジェクト指向におけるプログラミングでは、クラスと呼ばれる類似のオブジェクトの集まりごとにプログラムを記述することで開発効率を高める。
なお、カプセル化とはクラスを実現するための重要な考え方の1つである。クラスの外部からクラス内部のプログラムへのアクセスを制限する(カプセル化)することによって、クラスの挙動を管理しやすくする効果がある。
(p.120 エの解説) 2020年版p.116も同様
(誤)IaaS(Intrastructure as a Service)
(正)IaaS(Infrastructure as a Service)
(p.235 選択肢イの文章)
(誤)しばらく時間をおいてか送信を開始する〜
(正)しばらく時間をおいてから送信を開始する〜
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お詫びと訂正"(2021-05-20)"
『多様性と持続可能性の視点で考える中小企業論』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
33ページ 第2章の「図表2-3 費用便益モデル」にて図表内の数値に誤りがございました。
「ATC」の列
「生産量4」の行 136(誤) → 135(正)
「生産量5」の行 180(誤) → 130(正)
「生産量6」の行 180(誤) → 130(正)
「生産量7」の行 133(誤) → 132(正)
正誤表-1（2021年5月20日更新）
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お詫びと訂正"(2021-05-10)"
『2021年版過去問完全マスター4運営管理』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
(p.124の解説)
この令和2年度第11問では、ダミー作業を設けなくても作業の順序関係を示すことが可能でした。ダミー作業は不要となります。
解説の前半部分(p.125の2行目まで)を、添付のPDFのように訂正いたします。
(p.585 平成28年度第42問)
「個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン 通則編(平成 28 年 11 月)」は平成29年「個人情報保護に関する法律」 の改正に伴い、個人情報保護委員会「個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン(通則編)」へ一元化されており、問題が成立しません。下記のように問題を改題させていただきます。
〈正)
平成28年度第42問 改題
「個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン 通則編(平成 28 年 11 月)」の対象となっている個人情報として、最も不適切なものはどれか。
*2020年版p.593も同様です。
正誤表-1（2021年4月13日更新）
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お詫びと訂正"(2021-04-16)"
『第五版 中小企業の財務分析』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
298ページの枠の中
【誤】
固定費と流動性の高い手元資産の比率=(分子)年間固定費(注1)
(分母)流動性の高い手元資産(注2)
【正】
固定費と流動性の高い手元資産の比率=(分子)流動性の高い手元資産(注2)
(分母)年間固定費(注1)
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お詫びと訂正"(2021-03-22)"
『2021年版過去問完全マスター3企業経営理論』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
(P.124 選択肢アの解説)
(誤)ア:適切である。
(正)ア:不適切である。
(P.222 オの解説が抜けていました) 2020年版 P.220も同様
オ:不適切である。イノベーターにもアーリー・アドプターにも受け入れられることは必要である。ただし、選択肢エと同様に、キャズムを理論では、アーリーマジョリティに受け入れられることが重要となるため、不適切である。
(P.236 オの解説) 2020年版 P.234も同様
(誤) レイト・マジョョリティ
(正) レイト・マジョリティ
(p.472 エの解説)
(誤)不適切である。
(正)適切である。出題当時は「不適切」だったが、働き方改革に伴う法改正により、現在は「適切」となった。そのため、選択肢がすべて「適切である」となり、問題自体が不成立。p.460参照。
(P.654 解説アについて) 2020年版 P.642も同様
(誤)詳しくは前掲平成21年度第28問(設問2)の解説を参照のこと。
(正)ブランド拡張(カテゴリー拡張ともいわれる)とは、異なる製品カテゴリーに従来ブランドを使用することである。たとえば、チーズのブランドをドレッシングの新製品に付ける、異なる製品カテゴリーに従来ブランドを使用することなどが挙げられる。
(P.796 解説エについて) 2020年版P.784も同様
(誤)適切である。
(正)不適切である。
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お詫びと訂正"(2020-10-22)"
『月刊 『企業診断』 2020年10月号』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
令和2年度中小企業診断士第1次試験―出題傾向と学習のポイント
財務・会計 第20問
102ページ 左列 下から6行目
誤 市場価格100万円=額面121万円×複利現価係数(1+r)2乗
正 市場価格100万円=額面121万円÷複利現価係数(1+r)2乗
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お詫びと訂正"(2020-09-28)"
『ふぞろいな合格答案10年データブック』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
(p.534 第4問「必要な点」の解答キーワードが、誤って第3問と同じ内容になっておりました)
(誤)
1位 全体最適化により経営管理が強化
2位 採算性の高いメニュー改訂が可能
3位 全社的にコスト意識が浸透
(正)
1位 人材育成
2位 評価・報奨の改善
3位 標準化・マニュアル化などノウハウ共有
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