お詫びと訂正"(2021-09-16)"
『2021年改訂版中小企業診断士2次試験事例IVの全知識&全ノウハウ』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
(p.31 1〜2行目) 2020年版 p.31(1〜2行目) も同様
(誤) 固定比率が低下
(正) 固定比率が上昇(悪化)
(p.67 12〜13行目) 2020年版 p.57(13〜14行目) も同様
(誤) 負債比率が同業他社より低い
(正) 負債比率が同業他社より高い
(p.185 4行目と5行目)
(誤)-9.6百万円×0.823
-9.6百万円×0.784
(正)+9.6百万円×0.823
+9.6百万円×0.784
(p.269 下から1〜2行目) 2020年版p.256(下から1〜2行目) も同様
(誤) 「貢献利益による固定費回収の効果が見込めない」
(正) 「製品Zを廃止すると貢献利益による固定費回収の効果が見込めなくなる」
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お詫びと訂正"(2021-08-26)"
『実践 強靭な組織構築の法』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
p68 4行目・p199最終行
誤:福井キャノン事務機(器)(販売株式会社)
正:福井キヤノン事務機株式会社
p170 8行目〜9行目
誤:ビジネスを行姉地面とけんきゅうかう
正:ビジネスを行う
p197 下から3行目〜p198 10行目まで
誤:p196と重複
正:削除
p217 (参考)の3行目
誤:「CTS活動レポート」
正:「CTC活動レポート」
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お詫びと訂正"(2021-08-26)"
『初学者のための経営学概論』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
164 頁 図表 9-1 と 9-2
誤)負債・純資産合計「 100,0 %」
正)負債・純資産合計「 100.0 %」
(小数点ではなく,カンマになっている)
180 頁 図表 9-16
ヱスビー食品・流動比率の右辺
誤)(当座資産…その他の流動資産1,434百万円÷流動負債…
正)(当座資産…その他の流動資産1,434百万円)÷流動負債…
(終わりのカッコ " ) " が抜けている)
181 頁 図表 9-17
ハウス食品
・負債比率の左辺
誤)「 30.7 %」
正)「 34.7 %」
・負債比率の右辺
「非支配株主持分 32,160 百万円」を削除
・自己資本比率の左辺
誤)「 76.5 %」
正)「 67.7 %」
・自己資本比率の右辺
「非支配株主持分 32,160 百万円」を削除
ヱスビー食品
・負債比率の左辺
誤)「 151.6 %」
正)「 151.8 %」
・自己資本比率の左辺
誤)「 41.4 %」
正)「 39.7 %」
・自己資本比率の右辺
誤)「 47,754 」
正)「 45,779 」
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お詫びと訂正"(2021-08-13)"
『2021年版過去問完全マスター4運営管理』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
(p.124の解説)
この令和2年度第11問では、ダミー作業を設けなくても作業の順序関係を示すことが可能でした。ダミー作業は不要となります。
解説の前半部分(p.125の2行目まで)を、添付のPDFのように訂正いたします。
(p.372 イの解説) *2020年版p.366も同様
(誤)粗利は1,200万円×50.0%=300万円
〈正)粗利は1,200万円×50.0%=600万円
(p.585 平成28年度第42問)
「個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン 通則編(平成 28 年 11 月)」は平成29年「個人情報保護に関する法律」 の改正に伴い、個人情報保護委員会「個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン(通則編)」へ一元化されており、問題が成立しません。下記のように問題を改題させていただきます。
〈正)
平成28年度第42問 改題
「個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン 通則編(平成 28 年 11 月)」の対象となっている個人情報として、最も不適切なものはどれか。
*2020年版p.593も同様です。
(電子版 p.363 令和2年度第28問)
(誤)解答:ウ
〈正)解答:ア
 正誤表-1（2021年4月13日更新）
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お詫びと訂正"(2021-08-02)"
『2021年版過去問完全マスター1経済学・経済政策』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
(p.20 aの解説) 2020年版p.20も同様
(誤)一方、株式を売却した時点で発生した売却益は付加価値に含まれる。
(正)一方、株式を売却した時点で発生した手数料は付加価値に含まれる。
(p.55 解説の7行目) 2020年版p.55も同様
(誤)(なお、投資:Gが1単位
(正)(なお、投資:Iが1単位
(p.96 エの解説の7行目) 2020年版p.92も同様
(誤)分母の名目利子率
(正)分子の名目利子率
(p.114 ラスパレイス物価指数の式) 2020年版p.112も同様
(誤)ラスパレイス物価指数=(A財(比較時点の価格9×基準時点の数量10)+B財(基準時点の価格11×基準時点の数量10))〜
(正)ラスパレイス物価指数=(A財(比較時点の価格9×基準時点の数量10)+B財(比較時点の価格11×基準時点の数量10))〜
(p.155 エの解説) 2020年版p.153も同様
(誤)名目所得税率は増加する。
〈正)名目所得税額は増加する。
(p.224 エの解説の2行目) 2020年版p.220も同様
(誤)
債券は預金に人気がない場合、つまり利子率が低く貯金することに魅力を感じない場合に購入される。逆に、利子率が高い場合は債券は購入されない。貨幣市場で超過需要が発生している場合は貯金に人気がある場合(投機的動機による需要の超過)であり、この場合、債券は人気がなく、債券は超過供給状態になる。
(正)
債券は預金に人気がない場合に購入される。貨幣市場で超過需要が発生している場合は預金に人気がある場合(投機的動機による需要の超過)であり、この場合、債券は人気がなく、債券は超過供給状態になる。
(p.240 解説の図表)
誤解を招く内容でしたので、下記のPDF(2)のように修正いたします。
*2020年版p.236も同様です。
(p.283 エの解説) 2020年版p.283も同様
(誤)不適切である。外国利子率の低下は相対的に自国の利子率を上昇させるため,投資が抑制され,国民所得は減少する。
(正)不適切である。外国利子率の低下により自国利子率が相対的に上昇するため、海外から資本が流入し自国通貨需要が高まり自国通貨高になる。自国通貨高になるので、経常収支が悪化し、国民所得が減少する。
(p.336 Cの解説)
(誤)企業が価格を変化させても、需要量は価格の影響を受けないので、売上額は変化しない。
(正)企業が価格を変化させても、その変化率と同率で需要量が変化するため、売上額は変化しない。
*2020年版p.332も同様です。
(p.358 アの解説) 2020年版p.350も同様
(誤)消費者余剰=財の消費から得る満足の貨幣的価値-支払意思額(WTP)なので、〜(中略)〜三角形ABP0(=消費者余剰)<四角形0P0BQ0(=支払意思額)である。
(正)消費者余剰=財の消費から得る満足の貨幣的価値(支払意思額)-実際の支払額なので、〜(中略)〜三角形ABP0(=消費者余剰)<四角形0ABQ0(=支払意思額)である。
(p.368 bの解説)
(誤)外部性を考慮しない当該企業の私的な生産費用の大きさは,△ ojk で示される面積に相当する。
(正)外部性を考慮しない当該企業の私的な生産者余剰の大きさは,△ ojk で示される面積に相当する。
*2020年版p.362も同様です。
(p.369 7行目) 2020年版p.363も同様
(誤)-△hij → (正)△hij
(p.374 イの解説)
(誤)外部不経済発生時の社会的な余剰△aef-△abdが死荷重である。
〈正)外部不経済発生時の社会的な余剰△aef-△abdは総余剰である。
*2020年版p.368も同様です。
(p.376 解説の7〜8行目) 2020年版p.370も同様
(誤)満床建設業者
〈正)マンション建設業者
(p.392 図2〜アの解説) 2020年版p.384も同様
図2の記号に誤りがありました。それに伴い、図2とその下の解説を訂正いたします。正しくは、下記のPDFのとおりです。
(p.406 令和2年度第19問の解答)
(誤)解答:イ
【課税後のグラフ下の枠内】
課税による超過負担(死荷重):△EHG(△EFH)
【解説文】
※ポイントは、課税後の政府の税収が四角形KCFEと四角形ABFEと同じ面積であり、超過負担の三角形EFHが三角形EHGと同じ面積であることに気づくことができるかどうかとなる。
よってイが正解である。
(正)解答:ア
【課税後のグラフ下の枠内】
課税による超過負担(死荷重):△EFH
【解説文】
※部の文章を削除
よってアが正解である。
(p.420 解説の4行目) 2020年版p.410も同様
(誤)次の平成20年度第15問の解説で触れているので、そちらを参照いただきたい。
(正)情報の不完全性における「出題項目のポイント」で触れているので、そちらを参照いただきたい。
(p.454 ウの解説) 2020年版p.446も同様
(誤)現在の消費と将来の消費の比率は変わらないため
(正)現在の消費額と将来の消費額の組み合わせから得られる効用水準は変わらないため
(p.473 アの解説) 2020年版p.463も同様
(誤)問題文の図において、点K からL へ財の保有量を変えると、
A さんの効用は高くなるが、B さんの効用は低くなる。片方の効用が減少しているので、パレート最適ではないといえる。
(正)「所得再分配によって」という部分が不適切な記述となっている。「資源再分配によって、点Kから点Lへ財の保有量を変化させることはパレート効率的である」とすることが正しい。
(p.480 解説の6行目)
(誤)代替効果が下図のマル1、所得効果が下図のマル2である。
(正)所得効果が下図のマル1、代替効果が下図のマル2である。
(p.482 下から4行目) 2020年版p.473も同様
(誤)代替効果は同じ予算制約線上における…
(正)代替効果は同じ無差別曲線上における…
(p.544 エの解説) 2020年版p.530も同様
(正)「なお、四角形bcefは固定費用によって示される。」の文章を削除
(p.579 cの解説) 2020年版p.563も同様
(誤)
C:不適切である。利潤を最大化にする価格はP0、取引量はQ0 であり、全体の経済余剰は四角形P0EFP2 になる。独占均衡における経済余剰は消費者余剰△ D0P0E+生産者余剰□ P0P2FE=□ D0P2FE である。
(正)
C:不適切である。独占下において利潤を最大化にする価格はP0、取引量はQ0 である点は正しいが、経済余剰は□P0EFP2ではなく、消費者余剰△D0P0Eと生産者余剰□P0P2FEの合計である□D0P2FE である。
(p.584 解説の8行目)
(誤)
収支分析では、生産量Q0のとき、費用は□COQ0B、収入は□P0OQ0Bとなり□P0EBC分が赤字、生産量Q1のとき、□P1FQ1Oで費用と収支が一致し収支が±0になる。
(正)
収支分析では、生産量Q0のとき、費用は□COQ0B、収入は□P0OQ0Eとなり□P0EBC分が赤字、生産量Q1のとき、□P1FQ1Oで費用と収入が一致し収支が±0になる。
(p.586 bの解説の1〜2行目) 2020年版p.567も同様
(誤)消費者予報
〈正)消費者余剰
(p.586 d の解説) 2020年版p.567も同様
(誤)選択肢 d の説明のとおり
〈正)選択肢 c の説明のとおり
(電子版C問題 p.82 エの解説)
(誤)エ:不適切である。労働の平均生産物は、点A において「最小」ではなく「最大」となり、点B において「最大」ではなく「最小」となる。
(正)エ:不適切である。労働の平均生産物は、点A において「最小」ではなく「最大」となる。
正誤表-1（2021年2月9日更新）
正誤表-2（2021年5月10日更新）
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お詫びと訂正"(2021-07-07)"
『2021年版過去問完全マスター6経営情報システム』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
(p.78 令和2年度第3問の解答の訂正)
(誤)ア
(正)イ
(p.78 解説の訂正)
(誤)空欄D:カプセル化に関する記述である。
(正)空欄D:クラスに関する記述である。オブジェクト指向におけるプログラミングでは、クラスと呼ばれる類似のオブジェクトの集まりごとにプログラムを記述することで開発効率を高める。
なお、カプセル化とはクラスを実現するための重要な考え方の1つである。クラスの外部からクラス内部のプログラムへのアクセスを制限する(カプセル化)することによって、クラスの挙動を管理しやすくする効果がある。
(p.120 エの解説) *2020年版p.116も同様
(誤)IaaS(Intrastructure as a Service)
(正)IaaS(Infrastructure as a Service)
(p.148 イの解説)
(誤)提携的な処理に適する。
〈正)定型的な処理に適する。
(p.235 選択肢イの文章)
(誤)しばらく時間をおいてか送信を開始する〜
(正)しばらく時間をおいてから送信を開始する〜
(p.410 aの解説) *2020年版p.400も同様
(誤)共通鍵暗号費式
〈正)共通鍵暗号方式
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お詫びと訂正"(2021-07-02)"
『企業診断ニュース 2021年7月号 』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
p.35
誤:リレーションバンキング
↓
正:リレーションシップバンキング
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お詫びと訂正"(2021-06-21)"
『2021年版ニュー・クイックマスター1経済学・経済政策』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
(p.63 ラスパイレス物価指数の式の4行目)
(誤)(H30パン価格) → (正)(H25パン価格)
(p.63 パーシェ物価指数の式の4行目)
(誤)(H30パン価格) → (正)(H25パン価格)
(2020年版のp.57も同様です)
(p.72およびp.74の信用乗数の式)
(誤)C+1/C+r
(正)c+1/c+r (cを小文字にする)
(2020年版p.66およびp.68も同様です)
p.129の「従価税の余剰分析」の図表が間違っておりました。正しくは、下記のPDFのとおりです。
(2020年版のp.123も同様です)
正誤表-1（2021年2月4日更新）
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お詫びと訂正"(2021-06-16)"
『2021年版過去問完全マスター5経営法務』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
(p.332 取組状況チェックリスト)
(誤)平成29年度第1問 B
〈正)平成29年度第1問 A
2020年版p.316も同様です。
(p.391 平成29年度第4問(設問1)の問題ランク)
(誤)A → 〈正)B
2020年版p.371も同様です。
(p.448 平成29年度第3問(設問1)の問題ランク)
(誤)A → 〈正)B
2020年版p.430も同様です。
(p.451 平成29年度第3問(設問2)の問題ランク)
(誤)A → 〈正)B
2020年版p.433も同様です。
(p.453 平成29年度第21問)
2020年11月1日より東証の上場審査基準が変更されたため、問題が成立しませんでした。下記のPDFのように、問題を改題させていただきます。
(p.455 令和元年度第22問)
2020年11月1日より東証の上場審査基準が変更されたため、問題が成立しませんでした。下記のPDFのように、問題を改題させていただきます。
(電子版C問題 p.89 ウの解説)
(誤)「株式併合」では、株主の買取請求権は認められないので、空欄Bには入らない。
〈正)「株式併合」については、平成26年の会社法改正により株式併合に反対する株主に株式買取請求権が認められたので(会社法第182条の4)、現在では正しい。
正誤表-1（2021年4月30日更新）
正誤表-2（2021年4月30日更新）
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お詫びと訂正"(2021-05-20)"
『多様性と持続可能性の視点で考える中小企業論』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
33ページ 第2章の「図表2-3 費用便益モデル」にて図表内の数値に誤りがございました。
「ATC」の列
「生産量4」の行 136(誤) → 135(正)
「生産量5」の行 180(誤) → 130(正)
「生産量6」の行 180(誤) → 130(正)
「生産量7」の行 133(誤) → 132(正)
正誤表-1（2021年5月20日更新）
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