お詫びと訂正"(2019-01-17)"
『2018年版過去問完全マスター1経済学・経済政策』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
(p.64 アの解説)
(誤)需給ギャップがプラスのときは、雇用市場は過剰雇用(失業率は高い)状態にある。
(正)需給ギャップがプラスのときは、国が持つ生産設備と労働力をすべて使って(完全雇用)実現される総供給以上に供給することはできない。つまり、労働市場では完全雇用が実現しており、過少雇用(不完全雇用)の状態ではない。
(p.90 下から4行目)
(誤)GDPデフレータが一貫して低下傾向にある
dは日本であることがわかる。
(正)GDPデフレータが一貫して低下傾向にある
cは日本であることがわかる。
(p.98 下から4行目〜2行目)
(正)最後に、民間投資と政府支出のどちらが多いのかを考えることになるが、リーマンショック以降、民間は投資を控えてきたことから民間投資よりも政府支出のほうが大きいという考えに至ることができれば、ウを選択することができる。
(p.180 bの解説)
(誤)したがって、ビルトイン・スタビライザーの機能を低下させる。
(正)景気加熱時に有効需要を減少させることもビルトイン・スタビライザーの機能であるため、所得税における最高税率の引き上げはビルトイン・スタビライザーの機能を高めることになる。
(p.428 下から3行目)
(誤)傾き=(1+r)Y1+Y2÷Y1+Y2÷(1+r)=(1+r)
(正)傾き={(1+r)Y1+Y2}÷{Y1+Y2÷(1+r)}
=(1+r)
(p.504 アの解説)
(誤)不適切である。利潤が最大となる生産量のとき、平均可変費用の大きさは、四角形adqoではなく、四角形feqoによって示される。
(正)不適切である。本問では平均可変費用曲線が与えられていないため、利潤が最大となる生産量のときの平均可変費用の大きさを特定することはできない。なお、四角形adqoは利潤が最大となる総収入(生産量q×価格a)を表している。
(解説の図の平均可変費用曲線と点線feは削除)
(p.540 平成25年度第17問の〔解答群〕エ)
(誤)限界費用価格形成原理
(正)平均費用価格形成原理
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お詫びと訂正"(2019-01-10)"
『月刊 『企業診断』 2019年1月号 』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
p.109 経営法務 解説 第2問
正しい表記は下記のとおりです。
イ ×→〇
エ 〇→×
正解は「エ」→正解は「イ」
解説自体の内容に誤りはありません。
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お詫びと訂正"(2018-11-26)"
『月刊 『企業診断』 2018年11月号 』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
p.90
図表2 資本利益率の仕組み
誤:資本利益率(ROE)
正:資本利益率(ROA)
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お詫びと訂正"(2018-10-04)"
『2018年改訂版中小企業診断士2次試験事例IVの全知識&全ノウハウ』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
(p.101 8行目)
(誤) 投資額が400 ⇒ (正) 投資額が300
(p.101 表の「操作の内容」欄)
(誤) (項番1) 1期のCFを複利現価係数(0.93)で割り引き,……
(項番2) 2期のCFを複利現価係数(0.86)で割り引き,……
(項番3) 3期のCFを複利現価係数(0.79)で割り引き,……
(正) (項番1) 1期のCFに複利現価係数(0.93)を乗じ,……
(項番2) 2期のCFに複利現価係数(0.86)を乗じ,……
(項番3) 3期のCFに複利現価係数(0.79)を乗じ,……
(p.101 表の「操作例」欄)
(誤) (項番1) [1][0][0] → [÷] → [0][.][9][3]
→ [=] (107.52…と表示)
(項番2) [1][2][0] → [÷] → [0][.][8][6]
→ [=] (139.53…と表示)
(項番3) [1][5][0] → [÷] → [0][.][7][9]
→ [=] (189.87…と表示)
(項番4) [GT] (436.93…と表示)
(項番5) [-] → [4][0][0] → [=] (36.93…と表示)
(正) (項番1) [1][0][0] → [×] → [0][.][9][3]
→ [=] (93と表示)
(項番2) [1][2][0] → [×] → [0][.][8][6]
→ [=] (103.2と表示)
(項番3) [1][5][0] → [×] → [0][.][7][9]
→ [=] (118.5と表示)
(項番4) [GT] (314.7と表示)
(項番5) [-] → [3][0][0] → [=] (14.7と表示)
(p.148 ページ上部の表の、5行目の「項番号・算出式」欄)
(誤) (4)(=(3)×法人税率) ⇒ (正) (4)(=(3)×(1-法人税率))
※(4)(3)は、それぞれマル4、マル3です。
(p.148 ページ下部の表の、5行目の「項番号・算出式」欄)
(誤) (4)(=(3)×法人税率) ⇒ (正) (4)(=(3)×(1-法人税率))
※(4)(3)は、それぞれマル4、マル3です。
(p.158 手順1の5〜7行目)
(誤)機械設備g の残存価額を投資CFに含める必要があります。
機械設備g の残存価額は、取得原価50-減価償却費10×3年間=20 百万円
(正) 機械設備g の残存価額を投資CFに含める必要があります。しかし、機械設備gのx5期末の残存価額は0となるため、投資した設備の売却価額として認識する必要はありません。
(p.158 手順1の8〜9行目)
(誤)また、在庫等に対する純投資額5 百万円の第×5期末の残存価額が明らかではありませんが、純投資額と同額として投資CFに含めます。
(正) また、当初投資時点および第x3期に実施された在庫等に対する純投資額について、第×5期末の残存価額が明らかではありませんが、純投資額と同額として投資CFに含めます。
(p.158 手順1の10行目)
(誤)第×35期
(正)第×5期
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お詫びと訂正"(2018-10-01)"
『月刊 『企業診断』 2018年10月号 』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
p.46
誤 一括生産体制
生 一貫生産体制
p.50 図表8
誤 損益分岐点売上高
正 目標利益達成売上高
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お詫びと訂正"(2018-09-27)"
『2018年版過去問完全マスター2財務・会計』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
p.372 2標準偏差(例年並み)のところ
(誤)2%―0.8%=1.6%
(正)2%―0.8%=1.2%
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お詫びと訂正"(2018-08-20)"
『2018年改訂版 30日完成! 事例IV合格点突破計算問題集』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
(p.174 DAY22 設問1の解答)
(誤)200,400[千円]
(正)20,400[千円]
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お詫びと訂正"(2018-08-07)"
『月刊 『企業診断』 2018年8月号 』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
特集「2次試験 失敗と成功の本質」
失敗5「苦手な事例?の克服にこだわりすぎた」
34頁右列
誤 6.事例1〜3でして合格
正 6.事例1〜3でカバーして合格
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お詫びと訂正"(2018-07-25)"
『2018年版過去問完全マスター4運営管理』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
(p.18のイの解説)
(正)「人または機械の利用可能時間を有効稼働時間で除
した値である。」を削除。
よけいな文章が入っていました。申し訳ありません。
(p.246の解説の11行目)
(誤) 性能稼働率=2×18,000/4,800=0.75
(稼働時間800時間=4,800分)
(正) 性能稼働率=2×18,000/48,000=0.75
(稼働時間800時間=48,000分)
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お詫びと訂正"(2018-05-25)"
『2018年版過去問完全マスター6経営情報システム』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
(p.276 空欄Dについての説明)
(誤)空欄D:保全性が適切である。……
(正)正しくは以下のとおりです。
空欄D:可用性が適切である。可用性はavailabilityの訳で、利用者が使用できる度合いを表す。システムを二重化した場合、一方のシステムが故障しても利用者が使用できるため、可用性を高めることができる。
なお、他の選択肢に記載されている安全性と保全性については、保全性は故障した箇所を元通りにするための修理や交換のしやすさを表し、安全性は英語表記ではSecurityであり、不正アクセスなどを防止できることを表す。したがって、安全性と保全性は空欄C,Dには不適切である。
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