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同友館 正誤表一覧

お詫びと訂正"(2021-04-16)"

『第五版 中小企業の財務分析』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
298ページの枠の中

【誤】
固定費と流動性の高い手元資産の比率=(分子)年間固定費(注1)
                  (分母)流動性の高い手元資産(注2)

【正】
固定費と流動性の高い手元資産の比率=(分子)流動性の高い手元資産(注2)
                  (分母)年間固定費(注1)


お詫びと訂正"(2021-03-22)"

『2021年版過去問完全マスター3企業経営理論』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
(P.124 選択肢アの解説)
(誤)ア:適切である。
(正)ア:不適切である。

(P.222 オの解説が抜けていました) 2020年版 P.220も同様
オ:不適切である。イノベーターにもアーリー・アドプターにも受け入れられることは必要である。ただし、選択肢エと同様に、キャズムを理論では、アーリーマジョリティに受け入れられることが重要となるため、不適切である。

(P.236 オの解説) 2020年版 P.234も同様
(誤) レイト・マジョョリティ
(正) レイト・マジョリティ

(p.472 エの解説)
(誤)不適切である。
(正)適切である。出題当時は「不適切」だったが、働き方改革に伴う法改正により、現在は「適切」となった。そのため、選択肢がすべて「適切である」となり、問題自体が不成立。p.460参照。


(P.654 解説アについて)  2020年版 P.642も同様
(誤)詳しくは前掲平成21年度第28問(設問2)の解説を参照のこと。
(正)ブランド拡張(カテゴリー拡張ともいわれる)とは、異なる製品カテゴリーに従来ブランドを使用することである。たとえば、チーズのブランドをドレッシングの新製品に付ける、異なる製品カテゴリーに従来ブランドを使用することなどが挙げられる。

(P.796 解説エについて) 2020年版P.784も同様
(誤)適切である。
(正)不適切である。


お詫びと訂正"(2020-10-22)"

『月刊 『企業診断』 2020年10月号』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
令和2年度中小企業診断士第1次試験―出題傾向と学習のポイント
財務・会計 第20問
102ページ 左列 下から6行目
誤 市場価格100万円=額面121万円×複利現価係数(1+r)2乗
正 市場価格100万円=額面121万円÷複利現価係数(1+r)2乗


お詫びと訂正"(2020-09-28)"

『ふぞろいな合格答案10年データブック』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
(p.534 第4問「必要な点」の解答キーワードが、誤って第3問と同じ内容になっておりました)
(誤)
 1位 全体最適化により経営管理が強化
 2位 採算性の高いメニュー改訂が可能
 3位 全社的にコスト意識が浸透
(正)
 1位 人材育成
 2位 評価・報奨の改善
 3位 標準化・マニュアル化などノウハウ共有



お詫びと訂正"(2020-09-11)"

『企業防災とマネジメントシステム』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。

「はじめに」(viiiページ)において、猪刈正利先生のお名前に誤りがございました。

(誤) 成蹊大学の猪狩正利先生
(正) 成蹊大学の猪刈正利先生


お詫びと訂正"(2020-08-11)"

『月刊 『企業診断』 2020年8月号』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
特集 事例4 経営分析――勝利の解答メソッド
p.23 左段
誤 合格ラインの420点前後
正 合格ラインの240点前後

p.128
事例4 財務・会計に関する事例
第4問
(設問2)
(誤)
この場合、税引前自己資本利益率の期待値はどのように変化するか。
(正)
この場合、税引前自己資本利益率のバラツキはどのように変化するか。

補足:平成21年度第2問(設問2)をベースにした作問である。
https://www.j-smeca.jp/attach/test/shikenmondai/2ji2009/d2ji2009.pdf


お詫びと訂正"(2020-06-29)"

『月刊 『企業診断』 2020年6月号』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
連載 ふぞろい流合格ゼミ2020【1次試験編】
p.89
図表8 保護期間
著作権
誤 生存中+死後50年
正 生存中+死後70年
著作権の保護期間は、平成30年12月30日から生存中+死後70年に変更されました

平成29年度 第7問
ア 意匠権(関連意匠の意匠権を除く)の存続期間は、設定登録の日から20年である。
 上記は、平成29年度の問題ですが、意匠権(関連意匠の意匠権を除く)の存続期間は、令和2年4月1日から意匠登録出願の日から25年に変更されました。したがって、該当の選択肢を現状に合わせた表記にすると、下記のとおりとなります。
ア 意匠権(関連意匠の意匠権を除く)の存続期間は、意匠登録出願の日から25年である。


お詫びと訂正"(2020-04-02)"

『持続可能な経営と中小企業』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。

巻末【編著者紹介】部分 藤岡資正氏のお肩書き部分に誤りがございました。

(誤) 明治大学大学院グローバル・ビジネス研究科専任教授
(正) 明治大学大学院グローバル・ビジネス研究科専任准教授(2020年4月1日から専任教授)


お詫びと訂正"(2020-03-16)"

『月刊 『企業診断』 2020年3月号』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
p.84 連載ふぞろい流合格ゼミ2020 1次試験編
誤 図表6 企業経営理論の近年の合格率
正 図表6 経営法務の近年の合格率
図表名の表記の誤りで、データは経営法務のものです。



お詫びと訂正"(2020-03-11)"

『中小企業の国際化と現地発イノベーション』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。

250ページ 第9章の表9-3にて、図表タイトルに脱字がございました。

(誤) 【表9-3】現地発イノベーション創出の要因分
(正) 【表9-3】現地発イノベーション創出の要因分析


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