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同友館 正誤表一覧

お詫びと訂正"(2026-04-17)"

『2026年版過去問完全マスター4運営管理』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
(p.96 ウの解説)
(誤)……部品dは3個必要である。よって製品Yを2個生産するときに
は,部品dは6個必要である。
(正)……部品iは3個必要である。よって製品Yを2個生産するときに
は,部品iは6個必要である。

(p.380 オの解説の数値)
(誤)+46万円
(正)+48万円

(p.597 平成30年度第39問(設問2)の問題ランク)
(誤)B
(正)A


お詫びと訂正"(2026-04-17)"

『2026年版過去問完全マスター6経営情報システム』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
(p.170 イとウの解説)
(誤)
イ:不適切である。SELECT文の2行目は店舗コードが一致する行を結合す る処理であるが,イの選択肢に記載されている取得結果は,アルバイト表の住所と,店舗表の店舗所在地が一致する行を結合した結果となっているため不適切である。また,取得結果の1行目は,SELECT文の3行目で指定している年間給与支給額が800000未満の条件を満たさない。
ウ:不適切である。取得結果の1,2行目は,SELECT文の3行目で指定している年間給与支給額が800000未満の条件を満たさない。また,取得結果の1行目は店舗所在地が新宿でないため,SELECT文の3行目の店舗所在地=‘新宿’で指定している条件を満たさない。

(正)
イ:不適切である。問題文のSELECT文のうち、「年間給与支給額 < 800000」の絞り込み条件が適用されていない結果の表であるため誤り。店舗所在地が新宿の行を抽出することはできているが、正しい実行結果はアのとおり、給与800000の青田太郎の行が削除されたものになる。
ウ:不適切である。取得結果の1,2行目は,SELECT文の3行目で指定している年間給与支給額が800000未満の条件を満たさない。また、この表はSELECT文で指定された「店舗所在地=’新宿’」ではなく、「アルバイト表の住所が’新宿’」である行を基準に結合してしまった誤った結果である。

(p.172 選択肢ウの解説の2行目)
(誤)九州支店で 3500 以上を満たす
(正)九州支店で 3500 より大きい、という条件を満たす

(p.192 解説の3行目)
(誤)第一正規形:主キー(売上番号と商品コード)が決まれば,
(正)第一正規形:主キー(受注番号と商品コード)が決まれば,

(p.283 令和5年度 第24問の問題ランク)
(誤)B
(正)A

(p.432 選択肢イの解説)
(誤)ある時点までにかかる予算の合計値
(正)ある時点までに完了した作業に割り当てられていた予算(出来高
   計画値)の合計値


お詫びと訂正"(2026-04-02)"

『2026年版ニュー・クイックマスター2財務・会計』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
(p.52 表の中:200%定率法の特徴)
(誤)償却補償額
(正)償却保証額

(p.59 現金の具体例のところ)
(誤)要求預金(普通預金、通知預金、当座預金、定期預金(3カ月以 
   内))
(正)要求預金(普通預金、通知預金、当座預金)

(p.106 有価証券の内容)
(誤)満期保有目的債権
(正)満期保有目的債券

(p.132)
(誤)固定長期適合比率
(正)固定長期適合率

(p.139 設例) 
(誤)目標利益を3,000千円とした場合における損益分岐点売上高、損 
  益分岐点比率および安全余裕率はいくらか。
(正)目標利益を3,000千円とした場合における売上高、損益分岐点比
  率および安全余裕率はいくらか。
*解答も同様に、「損益分岐点売上高」ではなく「売上高」となる。

(p.139 「目標利益3,000千円」の解答)
(誤)
損益分岐点売上高=(15,000+3,000)÷(1-30,000÷50,000)
=45,000千円
損益分岐点比率=45,000÷50,000=90%
安全余裕率=(50,000-45,000)÷50,000=10%、
または1-90%=10%
(正)
売上高=(15,000+3,000)÷(1-30,000÷50,000)=45,000千円
損益分岐点比率=37,500÷45,000≒83.3%
安全余裕率=(45,000-37,500)÷45,000≒16.7%、
または1-83.3%=16.7%



お詫びと訂正"(2026-03-11)"

『2026年版ニュー・クイックマスター6経営情報システム』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
(p.151 EA・ERPの解説)
(誤)EAを実現するITソリューションをERPと呼ぶ
(正)EAを実現するITソリューションの1つをERPと呼ぶ

(p.156 プログラム設計の特徴)
(誤)プログラミングをするために必要なパラメータを決めていく…
(正)プログラミングに必要な各ユニットの詳細仕様を決めていく…

(p.169 COCOMOの特徴の2行目・3行目)
(誤)計数
(正)係数

(p.179 SQLインジェクションの特徴)
(誤)ウェブアプリケーションの脆弱性やサーバソフトウェアの脆弱性
  を悪用して、サーバ内の個人情報を取得する
(正)ウェブアプリケーションの入力フォームなどに不正なSQL文を注
  入し、データベースを不正操作して、サーバ内の個人情報を取得す
  る

(p.192 TOCの特徴)
(誤)TOC(Total Cost Ownership)
(正)TOC(Total Cost of Ownership)


お詫びと訂正"(2025-11-07)"

『新版 ファンドマネジメント大全』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
(p.163 下から2行目)  第2刷は修正済み
(誤) この場合に「先物売り、現物買い」を行うと
(正) この場合に「先物買い、現物売り」を行うと

(p.501)
【問題】の表のB氏の運用報酬控除前リターンの数値が
間違っておりました。
(誤)0.7%
(正)3.7%

(p.502)  第2刷は修正済み
【問題】の表のリターンの数値が間違っておりました。
正しくは以下のようになります。
    (ファンド) (ベンチマーク)
(A氏)   5%      6%
(B氏)   3%      2%


お詫びと訂正"(2025-06-02)"

『月刊 『企業診断』 2025年6月号 』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
p.113 例題【資料】
訂正前 償還期日 令和X4年3月31日
訂正後 償還期日 令和X4年12月31日



お詫びと訂正"(2025-02-12)"

『月刊 『企業診断』 2025年2月号 』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
p.133 第2問(設問1)
訂正前 4,157千円
訂正後 4,175千円

p.134 解説 第2問(設問1)
訂正前 ・本店?:52,430-26,215-23,843-6,546.99…
     =▲4,714.99…

訂正後 ・本店?:52,430-26,215-23,843-6,546.99…
     =▲4,174.99…

p.132 第2問(設問3 設問4)
解答として記載いたしました内容は、変動費率一定の前提で作成しており、解答および解法は誤りとなります。設問3および設問4につきましては、没問とさせていただきます。

p.132 第3問 [A案]
訂正前 
顧客が自分のスマホを使って席に座ったまま注文を行い,決済までできるモバイルオーダーシステムの導入。初期投資は500万円。減価償却は残価0円の5年間定額償却。他に月額10万円のクラウドサービス費用が発生する。導入効果として,業務の効率化による座席の稼働率向上及び人件費削減で,年間250万円の営業利益増加が期待できる。

訂正後
顧客が自分のスマホを使って席に座ったまま注文を行い,決済までできるモバイルオーダーシステムの導入。初期投資は500万円。減価償却は残価0円の5年間定額償却。他に月額10万円のクラウドサービス費用が発生する。導入効果として,業務の効率化による座席の稼働率向上及び人件費削減で,年間250万円の本投資で発生する減価償却費およびクラウドサービス費用を除いた営業利益の増加が期待できる。



お詫びと訂正"(2024-12-02)"

『改訂七版 中小企業の財務分析』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。

p.286 下から7行目 売上高成長率の計算式
(書籍では分数表記になっております)

誤)(前年度売上高-当年度売上高)/当年度売上高×100(%)
正)(当年度売上高-前年度売上高)/前年度売上高×100(%)


お詫びと訂正"(2024-10-25)"

『レセプト管理学』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
冒頭【執筆者一覧】部分 服部しのぶ氏のお肩書き

誤)服部しのぶ 藤田医科大学
正)服部しのぶ 鈴鹿医療科学大学

目次ixページ10行目および252ページ1行目

誤)13-1 DELと介護報酬
正)13-1 介護報酬


お詫びと訂正"(2024-10-09)"

『2024-2025年度版広報・PR実践』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
121ページ 中央部
「欧米におけるCCOの役割は、下記の3つである。」のあとに下記の文言を追加。

----------
1.企業の信頼を高め、ステークホルダーとの関係を構築する。
2.人事、財務など社内のさまざまな部署と連携して、企業活動の生産性を高めて、インテグレーターの役割を果たす。
3.社員一人ひとりが広報パーソンとして行動できる仕組みを作る。
----------

お詫びと訂正"(2024-10-08)"

『2024-2025年度版広報・PR実践』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
96ページ 下から10行目

【誤】 1. 法定開示(1):制度的開示

【正】 1. 制度的開示(1):法定開示

お詫びと訂正"(2024-08-21)"

『2024-2025年度版広報・PR実践』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。

p.220 下から7行目

【誤】
『読売新聞』約470万部、『朝日新聞』約268万部、『毎日新聞』約73万部、『産経新聞』約35万部、『日本経済新聞』約120万部であり

【正】
『読売新聞』約618万部、『朝日新聞』約357万部、『毎日新聞』約162万部、『日本経済新聞』約144万部、『産経新聞』約91万部

p.230 上から5行目

【誤】
『Fuji Sankei Business i(フジサンケイビジネスアイ)』

【正】
上記誌名を削除


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