経営書・実務書の同友館website_HOME

会社案内 お問い合わせ
本
月別刊行書籍一覧 マルチメディア販売 セミナー情報 書籍関連ダウンロード 掲載記事一覧 書店様向け

同友館 正誤表一覧

お詫びと訂正"(2017-07-27)"

『2017年版ニュー・クイックマスター1経済学・経済政策』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
p.53 上の図
(誤)農家(小麦) ⇒ (正)農家(お米)
p.53 下の図
(誤)国内純生産DNP ⇒ 国内純生産NDP

p.65 産業連関表 産業Bの国内生産額
(誤)120 ⇒ (正)130



お詫びと訂正"(2017-07-21)"

『2017年版ニュー・クイックマスター2財務・会計』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
p.190 「ポイント」の3行目
(誤)リスクは期待値で、リターンは分散や標準偏差で表される。
(正)リターンは期待値で、リスクは分散や標準偏差で表される。



お詫びと訂正"(2017-06-19)"

『2017年版ニュー・クイックマスター7中小企業経営・政策』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
p.72  産業別規模別従業者数(民営、非一次産業、2014年)
(誤)「企業ベース(会社及び個人の常用雇用者数)」(中小企業庁編『2016年版中小企業白書』付属統計資料3表p.583)の表
(正)「企業ベース(会社及び個人の従業者総数)」(中小企業庁編『2016年版中小企業白書』付属統計資料3表p.585)の表
下のPDFを参照。

上記の表に関する説明を以下のように、変更、補足いたします。

[2]企業ベースにおける従業者数
 企業ベース(会社と個人事業所の総数)で見ると中小企業の従業員総数は約 3,360万人、構成比では70.1%を占めている(資料:総務省「平成26年経済センサス─活動調査」)。産業別に多い順で見ると、「製造業>小売業>宿泊業、飲食サービス業>建設業」となっている。
 うち、小規模企業で見ると約1,126万人、構成比は23.5%となっている(資料: 総務省「平成26経済センサス─活動調査」)。また産業別に多い順で見ると、「建設業>製造業>小売業>宿泊業、飲食サービス業」となっており、1位に建設業が来ている点に注意したい。

また、誤りということではありませんが、一部、施策の内容に変更がありましたので、表にしてご紹介いたします(下のPDF参照)。ご利用ください。


pdf 正誤表-1(2017年6月19日更新)

pdf 正誤表-2(2017年6月19日更新)


お詫びと訂正"(2017-06-15)"

『新版 1級販売士最短合格ゼミナール』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
p.40 新・小売引力の法則(コンバースの法則)の計算例
(誤)都市Bの購買力が4億円のとき、都市Aへ3億円が吸引され、地元では1億   円が消費されることになる
(正)都市Bの購買力が4億円のとき、都市Aへ1億円が吸引され、地元では3億   円が消費されることになる
*旧版についても、同様に訂正いたします。

p.84 労働分配率の算式
(誤)粗利益÷総人件費(%) ⇒ (正)総人件費÷粗利益(%)

第2章のLesson1、Lesson2、Lesson3の数字に誤りがありました。p.78〜79、P.80〜81、p.86〜87、p.94〜95の正しい内容を下記にアップいたしました(PDF)。差し替えていただければ幸いです。また、p.90〜92の数字も下記のように訂正いたします。まことに申し訳ありません。

p.90 5行目
(誤)-9,596千円 ⇒ 〈正)-10,000千円
p.90 7行目
(誤)+1,054千円 ⇒ (正)+650千円
p.90 18行目
(誤)-20,453千円 ⇒ (正)-20,857千円

p.91 16行目
(誤)504千円 ⇒ (正)100千円
p.91 18行目
(誤)-8,000+10,000-504=+1,496千円
(正)-8,000+10,000-100=+1,900千円
p.91 19行目
(誤)営業活動CF-20.453 ⇒ (正)営業活動CF-20.857
p.91 20行目
(誤)財務活動CF+1,496 ⇒ (正)財務活動CF+1,900

p.92 15行目
(誤)46,000千円 ⇒ 〈正)30,000千円
p.92 16行目
(誤)43,000千円 ⇒ 〈正)26,000千円
p.92 22行目
(誤)160,000千円+9,596千円=169,596千円
(正)160,000千円+10,000千円=170,000千円
p.92 27行目
(誤)+1,054千円 ⇒ (正)+650千円


pdf 正誤表-1(2017年6月15日更新)

pdf 正誤表-2(2017年6月15日更新)

pdf 正誤表-3(2017年6月15日更新)

pdf 正誤表-4(2017年6月15日更新)


お詫びと訂正"(2017-06-02)"

『2017年版過去問完全マスター1経済学・経済政策』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
p.177 イの解説
(誤)限界貯蓄性向が大きいほど大きくなる
(正)限界貯蓄性向が大きいほど小さくなる

p.183 「(2)貨幣供給(マネーサプライ)」の説明を以下のように、変更、補足いたします。

(2)資金供給(マネーサプライ、マネーストック)

マネーサプライとは、貨幣の供給量であり、金融部門から経済主体に供給されている通貨の総量のことである。日本ではマネーサプライを示す統計指標として、2008年の改定前はマネーサプライ統計、以後はマネーストック統計がある。
集計範囲は、一般法人、個人、地方公共団体などの通貨保有主体(=金融機関・中央政府以外の経済主体)が保有する通貨量の残高である。
マネーに含める金融商品は、国や時代によって異なり、日本の場合は対象とする通貨の範囲に応じて、M1、M2、M3、広義流動性といった、4つの指標を作成・公表している。

M1=現金通貨+全預金取扱機関に預けられた預金通貨で、預金通貨は、要求払預金(当座、普通、貯蓄、通知、別段、納税準備)から調査対象金融機関(日本銀行、国内銀行<除くゆうちょ銀行>、外国銀行在日支店、信金中央金庫、信用金庫、農林中央金庫、商工組合中央金庫、ゆうちょ銀行、その他金融機関(全国信用協同組合連合会、信用組合、労働金庫連合会、労働金庫、信用農業協同組合連合会、農業協同組合、信用漁業協同組合連合会、漁業協同組合))が保有する保有小切手・手形を除いたものである。M1は、最も容易に決済手段として用いることができる現金通貨と預金通貨から構成されている。

M2=現金通貨+国内銀行等に預けられた預金で、対象となる金融機関は日本銀行、国内銀行<除くゆうちょ銀行>、外国銀行在日支店、信金中央金庫、信用金庫、農林中央金庫、商工組合中央金庫である。M2は、金融商品の範囲はM3と同様であるが、預金の預け入れ先が限定されている。

M3=現金通貨+全預金取扱機関に預けられた預金で、内訳として、M1の他に、準通貨(定期預金+据置貯金+定期積金+外貨預金)とCD(譲渡性預金)を作成。対象金融機関はM1と同じとなる。M3は、M1に準通貨やCDを加えた指標であるといえる。準通貨の大半は、定期預金であるが、定期預金は解約して現金通貨や預金通貨に替えれば決済手段になる金融商品で、預金通貨に準じた性格を持つという意味で準通貨と呼ばれている。

広義流動性=M3+金銭の信託+投資信託+金融債+銀行発行普通社債+金融機関発行CP+国債+外債であり、M3に何らかの「流動性」を有すると考えられる金融商品を加えた指標である。このため、金融商品間の資金の流出入(例えば、投資信託を解約して銀行預金に振り替える)があった場合でも、その影響を受けないといった特色がある。
(日本銀行のホームページにおける「マネーストック統計のFAQ」を参考・参照)

p.198 ウの解説
(誤)M3とは、M2に農協・郵便局・信用組合などの預貯金や金銭信託を含めたものである。一般に資金供給とされるのは、M2+CD(譲渡性預金)とされる。
(正)M3とは、現金通貨+全預金取扱機関に預けられた預金であり、M1に準通貨やCDを加えた指標であるといえる。
統計改定(2008年)前まで、一般に資金供給量とされるのは、M2+CD(譲渡性預金)であったが、統計改定後はその後継指標として改定後のM2を採用している。

p.342 図表中の記号
(誤)TQ → (正)m

p.389 アの解説
(誤)ア:不適切である。最低賃金制度が導入されても労働需要は減少しないし、逆選択も起こらない。
(正)ア:不適切である。最低賃金制度が導入されると労働需要は減少するが、逆選択は発生しない。

p.442
(誤)このときの、2人の効用は、下記のとおりUAとUBの無差別曲線で表される。
(正)このときの、Aさんの効用を示す無差別曲線はUA、U’A、Bさんの効用を示す無差別曲線はUB、U’Bで表される。(修正した図表を下記に添付します)


pdf 正誤表-1(2017年3月30日更新)


お詫びと訂正"(2017-05-10)"

『中小企業診断士2次試験 事例問題攻略マスター』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
P97 H24事例? 第5問 1行目 
日本圏内 ⇒ 日本国内
P106 H28事例?与件文 8行目
「揚げ  ⇒ 「生(き)揚げ
    28行目  
濃厚さとさ ⇒ 濃厚さと芳醇(ほうじゅん)さ
P107 H28事例?与件文 13行目
    激しいの波 ⇒ 激しい淘汰(とうた)の波      
日本協会  ⇒ 日本醤油(しょうゆ)協会
P129 H27事例?第2問 
業種点 ⇒ 業種店
P186 H27事例?与件文 1行目
    製品を生産 ⇒ 鋳物(いもの)製品を生産
P186 H27事例?与件文 3行目
    のである ⇒ の蓋(ふた)である
P186 H27事例?与件文 13行目 
に工程の ⇒  に鋳造(ちゅうぞう)工程の
P188 H27事例?与件文 3行目 
設備問 ⇒ 設備間


お詫びと訂正"(2017-05-08)"

『2017年版過去問完全マスター3企業経営理論』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
(p.447 チェックリストの中の頻出度)
(誤)平成26年度第24問 A → (正)平成26年度第24問 B
(誤)平成20年度第23問 A → (正)平成20年度第23問 B



お詫びと訂正"(2016-09-07)"

『第三版 中小企業の財務分析』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
中小企業実態基本調査結果の正誤に伴う「第3版 中小企業の財務分析」への影響について

中小企業庁は、中小企業実態基本調査結果(平成27年調査・速報値)の正誤表を、〔政府統計の総合窓口(e-stat)〕に掲載しました。
http://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/NewList.do?tid=000001019842
調査結果への影響は、因みに全産業・法人企業の売上高・営業利益・売上高営業利益率(27年調査)では次の通りです。

1企業当たり売上高
訂正前 312,089千円
訂正後 312,099千円、訂正率+0.003%
1企業当たり営業利益 
訂正前 8,178千円
訂正後 8,115千円、訂正率‐0.77%
売上高営業利益率 
訂正前 2.6%(2.620%)
訂正後 2.600%、訂正率‐0.76%
(注)訂正率=(訂正後‐訂正前)/訂正前×100




お詫びと訂正"(2014-09-09)"

『ビジネス会計検定試験3級 過去問題&模擬問題集 第4版』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
p.141
【問7】 解答 ・・・ (1)

(ア)正
   自己資本利益率は、ROE(Return on Equity)とも表現される。

(イ)正
   ・X1年度の自己資本 = 株主資本(問2参照)1,600
               + 評価・換算差額等70 + 新株予約権30
              = 1,700
   ・X1年度の自己資本利益率
    = 当期純利益(問4解説参照)200
     ─────────────────  × 100 = 11.76…(%)
           自己資本1,700

   ・X2年度の当期純利益
   = 売上高(問5参照)5,125 - 売上原価3,500
     - 販売費及び一般管理費(問6参照)810
     + 営業外収益380 - 営業外費用730
     + 特別利益200 -特別損失100
     -( 法人税、住民税及び事業税220 + 法人税等調整額20 )
   = 325
   ・X2年度の自己資本
   = 負債・純資産合計4,100 - 流動負債(問3参照)1,500
     - 固定負債850 = 1,750
   ・X2年度の自己資本利益率
   =  当期純利益325
    ──────────────── × 100 = 18.57…(%)
      自己資本1,750

   したがって、自己資本利益率は、X1年度からX2年度にかけて改善した。

   よって、(1)が正解となる。


お詫びと訂正"(2014-01-24)"

『企業内「職人」図鑑(2)楽器』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
(p.35)右段「ものづくりの極意 祭りと伝統芸能の未来をつくる」
上から6行目(見出し含む)
「重義」の読み方は〈じゅうぎ〉ではなく、正しくは〈しげよし〉でした。


企業診断

企業診断年間購読申込

企業診断広告媒体資料

月刊 『企業診断』 2017年8月号

企業診断ニュース 2017年7月号

同友館正誤表

献本のお申し込み

中小企業診断士の広場

会社案内 お問い合わせ

月刊書籍一覧

オンラインセミナー

ブックストアメディア・掲載記事同友館Clubマルチメディア販売ダウンロードセミナー情報

Copyright © 2007 Doyukan. All Rights Reserved.

RSS 新着情報一覧