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国際商品市場リポート

繁栄する米欧、沈滞する日本

著者名 倉沢章夫 著
判型 四六判
頁数 200頁
定価 1,944円
(本体1,800円+税)
ISBN 9784496042782
初 版 2007年02月14日
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→この本の内容

レアメタル、コーヒー、原油をはじめ欧米の商品市場は隆盛を極め、その規模や勢いは証券や債券に並ぶレベルにまで達しているが、日本の商品市場は著しい不振に陥っている。 
本書では、国際商品市場の新しい動きとニュースを取り上げ、あわせて日本の商品市場の将来も展望した。
【ジム・ロジャーズのインタビューも併せて掲載】

→この本の目次

第1章 急拡大する商品インデックスファンド
第2章 中国、なりふり構わぬ資源外交
第3章 脚光浴びるバイオ燃料、国際商品市場に変化
第4章 食料安定供給は大丈夫か
第5章 新たな「ゴールドラッシュ」
第6章 すさまじい非鉄金属相場の上昇
第7章 ファンドが左右するコーヒー相場
第8章 ネットで変貌する世界の商品取引所
第9章 没落する地方商品取引所
第10章 米先物取引の上場を不認可
第11章 改正証取法で日本のマーケットはどう変わったか
第12章 米国市場関係者インタビュー
終 章 日本が欧米並みになる道はあるのか?

→本書の「中身拝見」

はじめに

米国最大の年金基金、カリフォルニア州公務員退職年金基金(カルパース)が2006年暮れ、コモディティー(商品)市場に投資する方針を決定した。カルパースは、その運用資産規模が2,000億ドル(約24兆円)を超える世界でも名だたる年金基金だ。
同基金のバルデス会長は「商品への世界的な需要増大と、代替資源への投資機会を活用することにより、かなり大きな利益を得る可能性がある」と語った。カルパースが商品市場への投資に乗り出せば、マーケットへの影響は極めて大きいとみられる。
今、「コモディティーの時代」という人もいるほど、このマーケットに熱い視線が注がれている。商品は証券や債券とは異なった動きをするオルタナティブ(代替)投資先として注目されているのだ。ここ数年、原油や貴金属相場は従来になく高騰しているが、それはこうした市場に流入する資金が膨れ上がっているためだ。
世界的に著名な投資家ジョージ・ソロス氏とともに伝説的なヘッジファンド「クオンタム・ファンド」を共同で創設したジム・ロジャーズ氏は、コモディティー市場について強気の相場観を持っていることで知られ、「コモディティー市場の強気相場は今後15年程度は続く」との見解を繰り返している。
そうした相場観から自らの国際商品指数(コモディティーインデックス)、「ロジャーズ国際コモディティ指数」(RICI)を開発した。
このような世界的な流れの中で、日本の証券大手、野村証券や大和証券グループも商品先物市場に本格参入してきた。原油、非鉄金属などの商品デリバティブ(金融派生商品)取引を活用して事業会社に価格変動リスクの回避手段を提供するほか、商品市況に連動した仕組み債の販売も開始する。
証券界では、株式市況に左右されない収益体質の構築が急がれており、商品取引分野への参入は収益基盤強化や多様化の一環だ。日本では実は外資のモルガン・スタンレー証券やソシエテ・ジェネラル証券などの方がいち早く、専門部門を設け、商品取引に参入していた。
一方、世界では商品取引所間の合従連衡が激しく繰り広げられている。
米国最大の先物取引所シカゴ・マーカンタイル取引所(CME)と同2位のシカゴ商品取引所(CBOT)が10月半ば、合併することを明らかにした。これにより先物の出来高などでドイツ取引所傘下の欧州金融先物取引所(ユーレックス)をしのぐ世界最大の先物取引所が誕生する。
また成長著しいネット専業取引所、インターコンチネンタル・エクスチェンジ(ICE)は、ロンドン国際石油取引所(IPE)に次いで、砂糖やコーヒー、ココアなどソフトコモディティーで世界有数のニューヨーク市商品取引所(NYBOT)を買収することで合意した。
世界のコモディティー市場は成長に向けて躍動している。
これに対し日本の商品先物業界は2005年5月に施行された改正商品取引所法の影響でまさに試練の時代を迎えている。リストラや廃業が相次ぎ、取引所の出来高は激減、特に地方商品取引所の統廃合が進んだ。欧米並みのコモディティー業界になれるかどうかはこれからにかかっていると言ってよいだろう。
ところでこの本では商品先物取引という言葉が頻繁に出てくる。
先物取引とは、一般日常的な商品の売買とは異なる。すなわち、将来の一定の時期に、約定したものの受け渡しを行うか、あるいは物品の授受を目的とせず、いったん売買したものを後で転売買い戻しして、その差額を清算できる取引をいう。
農産物を例に取れば分かりやすい。農産物は天候などにより不作になったり豊作になったりする。成り行きに任せていれば、価格は激しく上下する可能性がある。農民や商人、倉庫業者らは年間を通じて安定した価格で収穫を販売・購入できる、リスクのない取引システムが必要だ。
そこで取引所を作って、そうしたシステムを構築した。それが先物取引を活用したヘッジ(Hedge、保険つなぎ)の手法である。
現物市場で買い付けたものは先物市場で売りヘッジする、あるいは現物市場で売り付けたものは先物市場で買いヘッジする。こうすれば、その後に価格が変動しても、現物の損益と先物の損益は相反するので、現物、先物の損益は相殺され、プライスリスクはゼロになる。
この本はこのような商品先物市場をめぐる新しい動き、ニュースを取り上げたものである。その内容はあくまでも私個人の見方を反映したものであり、時事通信社の見解を述べたものではないことを念のため付記しておきたい。
2007年1月
倉沢 章夫

→著者の情報

東京大学卒業後、時事通信社に入社。ニューヨーク特派員、ロンドン特派員などを経て、2004年より商品経済部長。東京工業品取引所指数運営委員、明治大学講師。

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