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2018年版過去問完全マスター1経済学・経済政策
※品切れ中

著者名 過去問完全マスター製作委員会 編
判型 A5判
頁数 560
定価 3,024円
(本体2,800円+税)
ISBN 9784496053177
正誤表 正誤表有り

→この本の内容

診断士1次試験過去10年分(平成20〜29年度)の過去問題を論点別・重要度順に編集。

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→本書の正誤表・追加情報

お詫びと訂正"(2018-09-07)"

『2018年版過去問完全マスター1経済学・経済政策』に下記の誤りがありました。
お詫びして訂正致します。
(p.90 下から4行目)
(誤)GDPデフレータが一貫して低下傾向にある
 dは日本であることがわかる。
(正)GDPデフレータが一貫して低下傾向にある
 cは日本であることがわかる。

(p.98 下から4行目〜2行目)
(正)最後に、民間投資と政府支出のどちらが多いのかを考えることになるが、リーマンショック以降、民間は投資を控えてきたことから民間投資よりも政府支出のほうが大きいという考えに至ることができれば、ウを選択することができる。

(p.180 bの解説)
(誤)したがって、ビルトイン・スタビライザーの機能を低下させる。
(正)景気加熱時に有効需要を減少させることもビルトイン・スタビライザーの機能であるため、所得税における最高税率の引き上げはビルトイン・スタビライザーの機能を高めることになる。

(p.428 下から3行目)
(誤)傾き=(1+r)Y1+Y2÷Y1+Y2÷(1+r)=(1+r)
(正)傾き={(1+r)Y1+Y2}÷{Y1+Y2÷(1+r)}
     =(1+r)

(p.504  アの解説)
(誤)不適切である。利潤が最大となる生産量のとき、平均可変費用の大きさは、四角形adqoではなく、四角形feqoによって示される。
(正)不適切である。本問では平均可変費用曲線が与えられていないため、利潤が最大となる生産量のときの平均可変費用の大きさを特定することはできない。なお、四角形adqoは利潤が最大となる総収入(生産量q×価格a)を表している。
(解説の図の平均可変費用曲線と点線feは削除)

(p.540 平成25年度第17問の〔解答群〕エ)
(誤)限界費用価格形成原理
(正)平均費用価格形成原理

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